やはり株価から判断すると消費は急回復すると確信する

「6割高、5割高が普通にあった消費関連株」

 ちょうど5か月前の4月28日に、「株価の先見性から判断すると消費は急回復する」という記事を執筆しました。

 執筆当時、消費に関わる銘柄に高値を更新するものが多かったことから、「株価の先見性を勘案すると、景気回復は個人消費にも及んでいる」と予想したものです。参考として紹介した銘柄のその後の動きは以下です。

(4/28終値とその後の高値)
「コシダカホールディングス(2157)」2,753円→3,430円(9/13)
「ココカラファイン(3098)」5,270円→6,640円(8/1)
「ウエルシアホールディングス(3141)」3,590円→4,555円(9/20)
「シュッピン(3179)」1,724円→2,689円(9/15)
「ファンコミュニケーションズ(2461)」888円→1,255円(9/19)
「バリューコマース(2491)」574円→797円(7/27)
「ラウンドワン(4680)」952円→1,540円(9/28)
「ベルーナ(9997)」1,022円→1,374円(7/4)

 4月28日の日経平均株価の終値は19,196円74銭でしたので、今より1,000円以上安い水準です。全体相場の上昇に応じて個別の銘柄の株価が上昇していたとしても不思議はないのですが・・・それにしても急騰した銘柄が目立ちます。「ラウンドワン」は直近高値で約60%上昇、「シュッピン(3179)」も同様に約55%上昇、「ファンコミュニケーションズ(2461)」は約40%上昇しています。

「株価ファーストと理解するのが最善」

 実は個人消費の動向を判断する経済指標はここまで大きな改善をみせていません。総務省が発表している「家計調査」においても、平成29年(2017年)7月分の消費支出は、1世帯当たり279,197円で、前年同月比実質0.2%の減少となっています。ただ、住居等を除く消費支出は、前年同月比実質0.5%の増加となり、この指標からの判断は難しいです。

 投資家はやはり株価を中心に考えなければならないと思います。経済指標は大抵の場合、株価に遅行します。(政治の世界の)はやり言葉で表現すると「株価ファースト」(!)が最善ではないかと理解しています。
個人消費関連株、なかでも外食株に高値を更新するもの、継続高となるものが目立っています。動向を注視していきたいです。

ヨシムラ・フード・ホールディングス(2884) 

ペッパーフードサービス(3053) 

アークランドサービスホールディングス(3085) 

物語コーポレーション(3097) 

東和フードサービス(3329)

串カツ田中(3547)

力の源ホールディングス(3561)

(株式ジャーナリスト 天海 源一郎)

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