バフェット指標は米国株式相場の過熱感を警戒している?

トランプ政権への期待感からダウ・ジョーンズ工業株価平均は3/1に21,000ドルを突破しましたが、ヘルスケア法案の採決断念を契機に、政策実行力への懸念が高まり、その後はじりじりと値を下げる展開が続いています。今後もトランプ政権の動向で株価が大きく変動する可能性があり、展開の読みづらい相場が続きそうです。

不透明な相場を乗り切るためには、著名な投資家の考え方を参考にするのも一手かもしれません。世界的に有名な投資家ウォーレン・バフェット氏は自身が考案した指標(バフェット指標)を用いて市場の過熱感を見ていると言われています。百戦錬磨のバフェット氏が重視している指標ともなれば、頭の片隅に置いておいても良いかもしれません。

そこで本レポートではバフェット指標を用いて米国株式市場の過熱感を簡単に分析すると共に、シナリオ別に投資対象を検討してみました。

米国株は高値警戒?

バフェット指標は、「上場株式の時価総額÷その国のGDP」で求められます。「各国の株式の時価総額は、長期的にその国のGDPに収斂する」という前提の下に立てば、指標が100%以上(=時価総額>GDP)であれば割高、100%未満(=時価総額<GDP)であれば割安と判断することができます。

下図はバフェット指標で米国株を見たものです。

1990年代後半~2000年には、米国株式を中心としたバブル(ITバブル)が発生し、バフェット指標はピーク時の1999年末時点には143%という高い値をつけました。その後、ITバブルは崩壊に伴い、株式時価総額は40%近く下落する結果となりました。

2000年代中盤のサブプライムバブルは不動産を中心としたバブルでしたので、株式時価総額を基準とするバフェット指標は最大でも103%と小幅な過熱にとどまっています。ただ、こちらもその後のリーマンショックに伴い40%近い大幅な株価下落を果たすことになります。

過去の事例を見る限りは、バフェット指標がプラスとなった際にはその後の株価急落に注意を払っておいたほうがよさそうです。

では現在はというと、バフェット指標は2013年に100%を越えて以降、2016年末時点で126%とサブプライムバブルを超える高い値で推移しているがわかります。さらに、2017年にどの程度GDP成長が進むかはわかりませんが、仮に前年比2%程度の成長であったと仮定すると、2017年3月末時点の時価総額で対比で130%超となります。指標上は既に警戒ゾーンに入っているといえるでしょう。

ただし、ITバブルの時は100%以上をつけた年が5年間続いていることから、今回の米国株高がもうしばらく続く可能性もあります。その場合でも、過熱感が去った後には大幅な下落を迎える可能性がありますので、トレンドの転換を十分に注視しておいたほうがよいでしょう。

投資に活かすのであれば

  • 米国株式相場の急落があると考えるなら

指標に素直に従うのであれば、米国はバブル経済状態にあり、米国株は遠くない将来に急落が起こる可能性があると考えられます。
個別株をメインに投資を行っている方であれば、外的要因による影響を受けにくいいわゆるディフェンシブ株の比重を高めるなどを考えても良いかもしれません。また、FXを手掛けている方であれば、急速な円高に備えるためにレバレッジを下げることを検討してみてもよいでしょう。また、金の買いも一手です。
より積極的にリスクをとるのであれば、日経平均先物のショートやプットオプションの買いなどが考えられます。

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  • 米国株式相場の上昇がまだ続くと考えるなら

指標では警戒ゾーンとなっているものの、米国株式相場は米国経済とともに引き続き堅調に推移していくとみる見方もあります。実際、バフェット指標の生みの親ウォーレン・バフェットも米国のテレビ番組で、「米国株はバブルではない」と語っています。
米国株式相場が引き続き上昇を続けるのであれば、米国株への投資のほか、米国への輸出比率の高い国内企業も恩恵を受ける可能性があります。

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(eワラント証券 投資情報室次長 多田 幸大)

※本稿は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。本稿の内容は将来の投資成果を保証するものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。

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