2017年大発会の注目ポイントはここだ!

 大発会の立会いはその一年の相場を示す可能性がある。昔から言われていることであり、一年の最初の立会いには投資家の思いが表れることがその理由とされる。2017年1月4日(水)の大引け後に「東証1部出来高上位銘柄」「東証1部売買代金上位銘柄」、その中に「急伸銘柄」が出てきた時にはピンとくるようにしたい。

 もちろんすでに顔ぶれは想像がつく。たとえば「東証1部出来高上位銘柄」では「みずほフィナンシャルグループ(8411)」や「日本郵船(9101)」などの高流動性低位株はランクインするだろう。これらは単純にどれくらいの上下幅(率)があるかで判断したい(「キムラタン(8107)」のような超低位銘柄は超低位であることでランクインするので、ここでは除外したい)。「東証1部売買代金上位銘柄」も同様で「三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)」、「トヨタ自動車(7203)」、「任天堂(7974)」、「ソフトバンク(9984)」などはランクインするだろうが、これもどれくらいの上下幅(率)になるかで判断したい。メガバンク株がかなりの値上がりを見せるようだと、投資家は今年も米金利の上昇を予想しているということになるし、「任天堂」が同様であれば同社のスマホゲーム展開に対する期待は大きいと判断することになるだろう。このほかでも「コマツ(6301)」=米国インフラ投資の拡大、「三菱自動車(7211)」=日産自動車との協業による大出直り、「野村ホールディングス(8604)」=様々な背景による株式市場活況、「キーエンス(6861)」=FA機器需要の拡大、「ファーストリテイリング(9983)」=個人消費の回復など読み筋はたくさんある。このようなことを頭に置いて大発会を迎えたい。

 仮に全面高の大活況になれば、いよいよ始動する「米トランプ新政権(1月20日大統領就任式)への期待」がさらに高まっていると捉えてよさそうだ。個人投資家にはそれぞれの思いがあり、保有している銘柄によって考えが左右される側面も否定できない(いわゆるポジショントーク)。しかし、本質を映すのは相場そのものだということを忘れてはいけないだろう。

中国12月製造業PMIは2017年1月1日に発表

2016年初の波乱も忘れてはいけない。2016年1月4日(月)~1月8日(金)までの世界株の動きは以下だった。

米S&P500種 -6.0%
日経平均 -7.0%
欧州STOXX600 -6.7%
上海総合指数 -10.0%

 震源地は中国で2016年最初の取引となった1月4日の上海株式市場は大幅に下落した。低調な中国景気指標や人民元相場の大幅安などを嫌気し急落、上海証券取引所は過度な相場変動を抑制するためにサーキットブレーカーを発動、大引けの約1時間半前に終日取引停止を決めた。

 折からの原油安を嫌気し、軟調に推移していた日本株も下げ足を早める格好となった。その後、2月の底打ちまで極めて厳しい相場が続いたことを忘れることはできない。2017年も1月1日午前10時に「中国12月製造業PMI」が発表される。昨年ほどの心配はないが「まさか」があるとすればここが発火点になると見ている。

(株式ジャーナリスト 天海 源一郎)

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