過去には100倍超えも?!決算トレードで大きなリターンを目指す

比較的落ち着いた相場が続いた2019年前半の日本株相場ですが、個別株式等にレバレッジ効果の効いた投資をすることができるeワラントでは半年間の中で100倍を越える上昇率を記録した銘柄も登場しています。しかも、大きな上昇率を記録した銘柄のいくつかは決算発表を契機として大きく価値が上昇しているという共通点もあります。決算発表は四半期毎に訪れるので、今後も活かせるポイントがあるかもしれません。

2019年上半期のeワラント上昇率ランキング

表は今年の1月から6月末までのeワラント上昇率上位20銘柄です。このランキングは実際に取引が可能であった、過去の販売価格(売気配値)、買取価格(買気配値)に基づく試算です。

ランキング1位や3位のほか複数ランクインしているのはソフトバンクグループ(9984)を対象とするコール型eワラントです。コール型のeワラントは対象とする相場が上昇するほど値上がりを期待できるタイプのeワラントです。ソフトバンクグループは、2月6日の大引け後に2018年10-12月期決算を発表しましたが、同時に6,000億円を上限とする大規模な自社株買いを発表しました。これが好感され、翌7日以降に株価が大きく上昇し、同社株を対象とするコール型eワラントは記録的な上昇を見せました。

一方、4位にランクインしたのは、アインホールディングス(9627)を対象とするプット型eワラントです。プット型eワラントは、コール型の逆で、対象とする相場が下落するほど値上がりを期待できるタイプのeワラントです。調剤薬局大手の同社は6月4日の大引け後にに2019年4月期の通期決算を発表しましたが、純利益が前期比15%減の90億円となりました。これが嫌気され、翌5日以降に株価は急落し、同社株を対象とするプット型eワラントは大きく上昇を見せました。

上記に共通して言えるのは、決算発表を契機とした株価の急変で大きく価値が上昇していたことです。上記以外にも、8位のCYBERDYNEコールや15位のブイ・テクノロジープットも決算発表を挟んで価格が大きく変動したケースと言えます。大きなリターンを目指すのであれば、決算発表を1つのイベントとしてeワラントで短期トレードをしてみるのも一つの方法かもしれません。

決算投資法の概略

冒頭のソフトバンクグループコール第447回は、満期日の直前に株価が権利行使価格を上抜けし、株価と権利行使価格の差額がゼロから急激に増加したことでランキング1位になるほどの価格上昇が発生しました。

満期日の直前だったのもポイントです。eワラントの価格は本源的価値時間的価値に分けられますが、そのうち時間的価値は満期日までの残存日数が長いほど、一般的には高くなりますのでeワラントの価格は高めになります。満期日までの残存日数が短いほど、一般に時間的価値は低くなりますのでeワラントの価格は低めになります。冒頭の銘柄は満期日までの残存日数が短く、時間的価値が低くなっていた(=eワラントの価格が低くなっていた)ところに株価の急騰が重なったことで驚異的な値上がりとなったのです。

本源的価値:コールの場合、対象原資産の価格が権利行使価格を上回る(プットの場合、下回る)部分から算出されるeワラントの本質的な価値。権利行使価格未到達なら0。

時間的価値:コールの場合、対象原資産の価格が今後上昇するかもしれない(プットの場合下落するかもしれない)という期待値を価格に換算したもの。時間経過により減少する。

冒頭の例を踏まえると、大きく上昇するかもしれない銘柄の主な特徴として次の点が挙げられます。
・満期日が近い(残存日数1~2カ月程度)
・販売価格(売気配値)が1円を下回っている

とはいえ、大きく上昇するためには、さらに対象となっている相場の大きな値動きが発生することが必要です。この点、決算発表時には業績予想の修正や自社株買いなど株価に大きく影響を与える情報もあわせて発表されることがありますので、大きな値動きが発生しやすいイベントと言えるかもしれません。

これらに該当する銘柄を決算発表前までに買付けておきます。決算発表のスケジュールは事前に公表されていますので、各社のHPまたは証券会社の決算発表スケジュールからご確認頂けます。eワラントメールマガジンでは、eワラントの対象となっている個別株のうち直近に決算発表が予定されている銘柄をピックアップして掲載しています。
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注意点としては上記の銘柄は株価が権利行使価格に到達する可能性が低く、満期日の受取金額はゼロとなる可能性が高いことです。つまり投資元本の全てを失う可能性が高いハイリスク銘柄であり、投資する資金の性格や金額にはご留意ください。


(eワラント証券 投資情報室長 多田 幸大)

* 本稿は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。本稿の内容は将来の投資成果を保証するものではありません。投資判断は自己責任でお願いします。